想定大規模地震後の応急仮設住宅需要予測

プレート境界型の地震は、プレートの移動速度によって歪みエネルギーが蓄積するため、おおよそ周期的に起こることが知られています。プレート境界型地震である東海・東南海・南海(およびそれらの連動)地震は、おおよそ90年~150年周期で発生しており、近い将来において再び大きな地震が発生することが予想されています。この地震が発生すれば、関東から九州まで広い範囲に甚大な人的・物的被害を及ぼすと考えらます。

連動型地震を対象とし、地震動および津波による建物被害(特に住宅)に着目して研究を行いました。まず、既成のシミュレーションパッケージ( QUIET-J および 津波シミュレーター )を用いて、大きな被害を受けることが予想される太平洋岸の12府県の震度分布と津波の浸水深さを計算しました。過去に発生した地震規模であるマグニチュード8.4(M8.4)の場合から、考え得る最大規模のM9.0の場合まで、3通りの地震エネルギーの場合について解析を行っています。計算結果の例として、M9.0の地震が発生した場合の震度分布を図1に、幾つかの観測ポイントにおける津波波高を図2に示します。得られたシミュレーション結果をもとに、地理情報システムソフトウェアArcGISを用いて地震動・津波による被害を受ける建物数を集計しました。M9.0の地震の場合の各府県の被害予測は、図3にまとめられています。この結果を、地震発生後に必要となる応急仮設住宅数の概算値としています

図1 M9.0の地震が発生した場合の震度分布

図2 各地における海岸の津波の高さ

 

 

 

 

 

 

 

 

 

図3 M9.0の地震の場合の各府県の被害予測

 

この研究成果は、以下の会議で報告(予定含む)されています。

 

本研究は、大和リース株式会社からの受託研究として実施したものであることを記し、謝意を表します。

  • 想定大規模地震後の応急仮設住宅需要予測のためのシミュレーション1 (2011年10月~12月)
  • 想定大規模地震後の応急仮設住宅需要予測のためのシミュレーション2 (2012年2月)